日本は1990年代から長期にわたる景気低迷を経験しています.国内要因として,情報化の遅れが重要であることが多くの分析で明らかになっています.特に,情報化に不可欠な無形資産(組織変革や教育訓練など)への投資が不十分であるため,労働生産性が十分に向上していないことが指摘されています.情報技術は,企業間関係,市場(消費者側),経営改革(従業員・経営者)など多方面に影響を及ぼしています.しかし,その影響を正しく評価できなければ,情報技術による経営効果を十分に引き出すことはできません.本書の特徴は,主に経済学・経営学・情報学の観点から,システム評価の視点で情報技術と企業活動の関係を説明している点にあります.特に,ユーザビリティと組織要因の重要性を多面的に論じています.また,海外で広く定着している技術受容モデル(TAM)とユーザビリティの関係についても解説しています. DX(デジタル・トランスフォーメーション)についても,組織変革の観点から説明しています.本書では,最近のAIを取り巻く環境の変化を踏まえ,内容をアップデートしています.